ある日、突然届いた「固定資産税の通知書」
正直、
・こんなに高いの？
・これ毎年払うの？
・住宅ローンもあるのに大丈夫？
と不安になりました。
私も実際に通知書を見たとき、
思っていたより金額が高くて焦りました。
この記事では、
・実際に払った固定資産税の金額
・通知書の見方
・新築住宅の減税制度
・負担を減らすためにやったこと
を体験ベースで分かりやすく解説します。
固定資産税はいくら？我が家のリアル
我が家に届いた固定資産税は、
1年目：約70,000円でした。
払込票年に４回に分けて払える形で届きました。
一回で支払いも可能だったので一回で払っています。
毎月の住宅ローンに加えてこの出費は、
正直かなり大きいと感じました。
しかも固定資産税は、
毎年必ずかかるお金です
さらに最初の数年間は軽減措置のため減額されています。
この期間が終わればますます負担は増えることになります。
固定資産税って何？
固定資産税は、
土地や建物に対して毎年かかる税金です
- 土地
- 建物
それぞれに税金がかかります。
通知書の見方
通知書は少し分かりにくいですが、
まず見るべきはこの3つだけです
①課税標準額
税金のもとになる金額
②税率（基本1.4％）
この割合で税額が決まる
③税額
実際に支払う金額
新築住宅の減税って何？
実は新築の場合、
固定資産税が軽減される制度があります
減税の仕組み
建物の固定資産税が半額になります
軽減措置の適用期間
| 住宅タイプ | 減税期間 |
|---|---|
| 戸建て | 3年間 |
| マンション | 5年間 |
| 長期優良住宅（戸建て） | 5年間 |
| 長期優良住宅（マンション） | 7年間 |
ポイント
- 土地は対象外
- 建物部分だけ軽減される
なぜ1年目が安いのか
我が家の約70,000円も、
この減税が適用された金額です
つまり
数年後に税額が上がる可能性があります
我が家の場合は長期優良住宅（５年間）なので6年後から税額が上がる見込みです。
注意点
減税が終わると
固定資産税が上がる
これを知らないと、
・急に負担が増える
・家計がきつくなる
という状況になりやすいです
固定資産税が高く感じた理由
実際に感じたのは、
住宅ローンと同時にくる負担の大きさ
- 毎月の住宅ローン
- 固定資産税（年7万円〜十数万円）
合わせるとかなりの支出になります
住宅ローン以外にかかるお金も考えよう
住宅購入後は、
・固定資産税
・火災保険
・修繕費
・メンテナンス費
なども必要になります。
住宅ローンの返済額だけでなく、こうした費用も含めて家計を考えることが大切です。
我が家も住宅ローンだけで予算を決めていたら、後から負担を感じていたと思います。
家計がきつくなる原因
住宅購入後に感じたのは、
「見えていなかった支出」が多いこと
- 固定資産税
- 火災保険
- 修繕費
- メンテナンス費
に加えて - 生命保険
- 通信費
- 光熱費
- 車
- サブスク費
など支出が多く、気づかないうちにお金が出ていく。
一つずつの金額は小さくても積み重ねたら大きな金額になります。
我が家がやった対策
ここが一番大事です
①固定費の見直し
我が家はまず、
- スマホ代
- 保険
- 通信費
を見直しました。
見直したおかげで毎月の負担がかなり軽くなりました
▶固定費の見直しチェックはこちら
②ローンの見直し・比較
住宅ローンの見直し・比較です
住宅ローンは、
- 金利
- 条件
によって、
総支払額が数十万〜数百万円変わることもあります
固定資産税の負担を感じた今こそ、
「毎月の支出」を見直すことが重要です
無料で住宅ローンを比較する方法
我が家も実際に使ってみて、
「もっと早くやればよかった」と思いました。
「まだ早いかな」と思う方もいるかもしれませんが、
無料なのでリスクはありません
無料で住宅ローンを比較してみる
迷ったら一度相談してみるのも選択肢
住宅ローンの正解は家庭によって違います。
・子どもの人数
・教育方針
・共働きかどうか
・老後資金
によって適正額も変わります。
そのため、不安がある場合はFPに相談して家計全体を確認してもらうのも一つの方法です。
まとめ
固定資産税は、
住宅購入後に必ずかかる支出です
・1年目は約70,000円だった
・新築は減税で安くなる
・ただし数年後に上がる可能性あり
だからこそ、
支出全体を見直すことが大切です
我が家も、
- 固定費の見直し
- 住宅ローンの比較
をしたことで、
家計の負担を減らすことができました
固定資産税が高いと感じた方は、
一度、家計全体を見直してみるのがおすすめです。
住宅ローンで迷っている方へ
住宅ローンは「借りられる額」ではなく
「無理なく返せる額」で考えることが大切です。
もし次のどれかに当てはまるなら、
一度数字で整理しておくと安心です。
・いくらまで借りていいか分からない
・教育費との両立が不安
・固定金利か変動金利で迷っている
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